2020年05月29日

ナレッジマネジメントの4つのタイプ

こんにちは。マーケティング・営業担当の池田です。

組織には様々なナレッジ(知識資産)が存在しています。
しかし、「どのように活用すればいいのかわからない」とお悩みの方も多いのではないでしょうか。
そんな時は“型”を知るとよいでしょう。
今回は、ナレッジマネジメントの4つのタイプについて紹介します。

ナレッジマネジメントの4つのタイプ.png

知識資産の活用には目的手段の2軸があります。

1)知識資産の活用目的(改善⇔増価)
2)知識資産の活用手段(集約⇔連携)

この2軸から4つのタイプが存在します。


1)ベストプラクティス共有型(改善×集約)
成功事例など、過去の模範となる経験から学ぶべきことをノウハウなど形式知化して共有する手法です。

■要点
・過去の問題解決法の共有
・業務重複排除
・ベストノウハウ複製による時間短縮
・コスト削減

■課題
・共有への意識改革
・継続性

■解決ツール例
・グループウェア


2)専門知ネット型(改善×連携)
ノウフー(Know Who:組織内で誰がどんな知識を持っているかを知る仕組み)を基礎として、
組織内に存在する専門家の知識を総合的に活用する手法です。

■要点
・社員・専門家の知識のディレクトリ化
・適材・適所・適時に結合

■課題
・ネットワーク上での対話の仕組みと組織文化
・個々人のイニシアティブ

■解決ツール例
・社内SNS
・FAQ


3)知的資本型(増価×集約)
組織内の知識資産を多角的に分析し、新しい価値として経営戦略に活用する手法です。

■要点
・知識資産を把握・活用・展開するための分類の組織的方法
・ポートフォリオ
・フレームワーク

■課題
・静的なストックとしてではなく、動的なプロセスとして知識資産の活用

■解決ツール例
・データウェアハウスツール
・データマイニングツール


4)顧客知共有型(増価×連携)
顧客と共に共通の経験をしノウハウなどを共有することにより、
顧客に対して更に価値ある知識提供を可能とする手法です。

■要点
・顧客との知識共有
・知識提供の場作り

■課題
・顧客にとっての価値は何かの把握
・顧客との継続的進化の仕組み作り

■解決ツール例
・グループウェア
・チャットツール


改めて現状と目的を見つめ直し、ぜひ、あなたの組織に合った情報共有の方法を見つけてくださいね。
posted by CBIT池田 at 17:16 | Comment(0) | コンサルティング | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2020年05月15日

人工知能(AI)とフィットネス

こんにちは。ナレッジリング開発運用担当の鈴木です。

気が付けば5月も半ばですね。
新型コロナウイルスの流行を受け4月7日[1] に開始された緊急事態宣言ですが
5月14日には一部地域を除外して解除されましたね。
東京、神奈川、千葉、埼玉、大阪、京都、兵庫、北海道については
緊急事態宣言が解除されておりませんが、
各自治体の発表では感染者数も減少傾向にあるようなので
早く落ち着いてほしいものです。

さて、外出自粛が推奨されている影響で体を動かす機会も少なくなり
運動不足気味の方も多いのではないでしょうか。
そんな中、新型コロナウイルスの感染リスクの高い場所の一つとして挙げられたスポーツジムでは
ライブ配信や動画コンテンツにより自宅でできるフィットネスの需要が伸びているそうです。

自宅でヨガやピラティス、ストレッチなどのレッスンを受講できる
国内最大級のオンラインフィットネスサービス「ソエル(SOELU)」は
2月以降、新型コロナウイルスの感染拡大により入会者数が急増し
全体の30%が直近1カ月の新規入会だとか。

スマートフォンで利用できるフィットネス音声アプリガイド「ビートフィット(BeatFit)」も
2月以降ダウンロード数、会員数ともに大きく増加しているそうです。

上記は人間のトレーナーから指導を受けられるサービスですが、
海外ではバーチャルコーチから本格的なパーソナルトレーニングを受けられる
AIアプリの人気が高まりつつあるようです。
ユーザー数4千万人を誇る欧州最大のAIフィットネスアプリ「Freeletics」は
AIがユーザーの目標とフィットネスレベルを分析しユーザーにあわせたトレーニングや
食事プランを提案してくれるそうです。
トレーニングを継続すればするほどAIの指導は的確になっていくという事で
この辺は人間もAIも変わらないところなのかなと思いました。
この他にも米国のフィットネス大手Nautilusが開発した「Bowflex JRNY」や
シリコンバレーのスタートアップTonalが開発した「COACH A.I.」など
海外ではフィットネス人工知能を取り入れたサービスが相次いで提供開始しているようです。
日本には流行が後れてやってくる事が多いと思います。
こうしたAIを使ったサービスも今後日本でも普及して行く事になるのではないかと思いました。
それでは今回はこのへんで。

 1 …4月7日は埼玉、千葉、東京、神奈川、大阪、兵庫、福岡の7都府県が対象。4月16日に全国に適用範囲を拡大。^

posted by CBIT鈴木 at 17:24 | Comment(0) | その他 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2020年04月17日

ありがちな“AIハラスメント”を回避するには?

皆さんこんにちは。
営業兼採用担当の宮澤です。

連日コロナのニュースがテレビやネットで溢れ、
不要不急の外出は避けるようにと言われ続ける日々。。
そろそろ皆さんのストレスもピークなのではないでしょうか?

そんな中、今巷では「オンライン飲み会」が流行っていますね!
ZoomなどのWEB会議システムを使って自宅にいながら友人たちと飲める、
ということでオンライン飲み会を実施する人が増えているそうです。

かく言う私も近日中に友人たちとのオンライン飲み会を計画中でして、
実際やってみた感想は次回のブログにでもお伝えできればと思います!


さて、ここからが本題。
今日は各企業が抱える「AI」との関わり方についてです。
※冒頭のオンライン飲み会の話は一切関係ありません。フリが下手ですみません。。

最近ネットでこんな記事を見かけました。

出典サイト:ニュースイッチ

記事によれば、米アクセンチュアが行った意識調査によると、
日本企業の経営幹部の実に77%が、AIをビジネス全体に積極的に導入しなければ、
2025年までに業績が著しく低下するリスクがあると考えているようです。
※日本を含む世界12か国、16業界、1,500人の経営幹部が対象

一方で、AI機能を本格的に備えた組織の構築を実現できている企業は、
全体のわずか16%にとどまっているようです。

これってつまり、、経営幹部は危機感やAIの重要性を唱えてはいるものの、
具体的な策を実行するまでには至っていない、もしくは成果が出ていないということですよね?

記事には更に、本格導入に成功した企業の共通の特徴として、
 @強固なデータ基盤
 A複数の専任AIチームの存在
 B経営幹部による戦略的かつ本格的なAI導入への関与
という3要素をあげていました。

@はまぁAIなのでマストだとして、
大事なポイントはAとBではないかなと個人的には考えています。

AIの本格的な導入に限らず、何かトレンドをビジネスに取り入れるとなったときに、
よくありがちなのが経営幹部による「導入ハラスメント」ですよね。

トレンドワードをネット記事等で見つける→これはいい!となる→早速部下に導入しろと命令
(この時点で特に十分な情報や方針などはない)→専任はおらず片手間で進めさせるから内容が中途半端
→当然結果出ない→経営幹部は導入後も特に深く関与はせずダメ出しだけ→部下は疲弊しストレスたまる

とまぁこんな光景がよく目に浮かびます。
今回記事で取り上げていたAI本格導入に関してもまさにこんな「AIハラスメント」が起きているんでしょうね。

以上のことから、ありがちなAIハラスメントを回避するにはまず複数の専任AIチームをたてることと、
何よりも経営幹部による戦略的かつ本格的な関与がマストであることが分かりました。

経営幹部の皆さん、特に深く考えもせず導入しろとだけ強要する、AIハラスメントしてませんか?
今回の記事が何かしらの参考になれば幸いです。

それでは今回はこのへんで。ご一読いただきありがとうございました。
posted by CBIT宮澤 at 13:21 | Comment(0) | その他 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする